外注で福利厚生を考えていくのには、主に二つのポイントを考えておかなくてはいけません。まず、サービスを考える場合にはコストが必ず必要になるという点です。一般的に、働いている従業員に対して福利厚生を提供する場合には制度を設けなくてはいません。制度を設けた後には、それを利用するための問い合わせ対応や担当スタッフを常駐させる必要がありますので、必ずお金が必要になります。
また、積極的に利用するサービスとして制度を設けていく場合には、充実した内容にしておく必要もありますので、品質が求められます。そのため、福利厚生を代行で使う場合にはまずこのようなコスト面が充実したサービスを利用できるかどうかが非常に重要です。そして、代行サービスを利用しようと考えている場合には手続きが簡単であって利用しやすいサービスがきちんと提供されているかどうかという点も重要です。そもそも、自社で運用していた福利厚生を代行に切り替えるような場合には、それ以前に存在していた問題点をきちんと改善しなくてはいけません。
この問題の中でも最も多いのが、利用率が少ない福利厚生の内容が存在するという点です。制度や問い合わせ対応を設けたとしても、実際にそれを利用してもらわないと全く意味が無くなってしまいます。より良い形で利用してもらうためにも、まずはそれを行うことができる環境を整える必要があります。ですから、代行ではこれらを満たしているものを選択しなくてはいけません。